化粧品リニューアルにおける「医薬部外品への切り替え」の注意点とは?

  • 2023.11.07
化粧品 リニューアル 医薬部外品

「化粧品・コスメのOEM商品開発において、商品の「リニューアル」は重要なテーマです。リニューアルを検討する中で、医薬部外品への切り替えをOEMメーカーに相談したところ、「アップグレードできない」と言われた経験はありませんか?そこで今回は、化粧品を医薬部外品にリニューアルする場合の注意点を解説します。

目次
1.化粧品リニューアルで「医薬部外品切り替え」に関するご相談
2.医薬部外品リニューアルの注意点①経験と実績が確かなOEMメーカーへの相談
3.医薬部外品リニューアルの注意点②厳格な成分使用
4.まとめ

化粧品リニューアルで「医薬部外品切り替え」に関するご相談

ご存じの通り、医薬部外品は効能効果を広告で示すことができ、商品の市場価値を高める有効な手法です。

>関連記事:「医薬部外品」のメリット・デメリットとは?化粧品との比較交えて解説

そうした背景から、化粧品・コスメのOEM商品開発において、医薬部外品に切り替えることを検討されたこともあるでしょう。しかし、社内で医薬部外品への切り替え検討を進め、既存品を委託している化粧品OEMメーカーに相談したところ、「既存の化粧品を医薬部外品にアップグレードすることはできません」と言われた経験はありませんか?

東洋新薬には、そのようなご相談がたびたび寄せられます。そしてそのお客様から「なぜ医薬部外品に切り替えができないのか、その理由を確認したが不明瞭な回答で、よく分からなかった」という声もたびたび、耳にします。実は、医薬部外品の製造や申請に関するノウハウがないOEMメーカーでは、よくあるケースなのです。残念ながら、そのようなOEMメーカーが少なからず存在するようです。

こういった事態を避けるためにも、化粧品リニューアルにおける医薬部外品切り替え時の注意点について解説します。

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医薬部外品リニューアルの注意点①経験と実績が確かなOEMメーカーへの相談

化粧品リニューアルにおいて、医薬部外品切り替えを検討する際、経験と実績が確かなOEMメーカーに相談するようにしましょう。

医薬部外品の申請は非常に複雑で、有効成分などの前例情報が必要です。厚生労働省への申請から5か月ほどで承認が下りることが一般的ですが、申請書類不備や手続きが円滑にいかない場合は1か月、さらに1か月と伸び、予定の発売時期に間に合わないといった事態にもなりかねません。

また、医薬部外品の有効成分も複数の候補があり、その提案力もOEMメーカーによってはまちまちです。一口に「美白」有効成分と言っても、ご存じの通り複数の有効成分が世の中には存在します。やり取りの中で「この成分1つしか対応できない」「あまり使った実績がない」と言うOEMメーカーは、医薬部外品の経験が浅いと思われますので、注意が必要です。

さらに、有効成分は効能効果に応じて複数を組み合わせることもできます。さまざまな効能効果の医薬部外品を開発する場合は、幅広い提案ができるOEMメーカーを選定することをお勧めします。

医薬部外品リニューアルの注意点②厳格な成分使用

医薬部外品は、一般化粧品と比較して使用できる成分が限られており、厚生労働省で認められた成分しか使用できません。また、有効成分以外のいわゆる「その他の成分」(添加剤)の安全性基準も非常に厳格であるため、既存の一般化粧品を医薬部外品へリニューアルする際は、その対応に注意しましょう。

既存処方がそのまま医薬部外品に転換できるかは、ベース処方に含まれる成分から一つ一つ検証し、医薬部外品に適した原料かどうか確認する必要があります。

商品のキー成分(機能性原料)は、新規性の高い原料ほど医薬部外品では使用が制限されています。そのため、従来の商品でユニークな原料やその訴求でアピールできたものが、医薬部外品では使えないケースも多々あり、それが医薬部外品のリニューアルへの障壁になるケースもあります。

ただし、新規性はなくとも、他社の医薬部外品であまり使われていない原料を見つけ出すことも、OEMメーカーの腕の見せ所です。そのためにも、医薬部外品へのリニューアル時には、OEMメーカー選びも重要ということです。

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まとめ

いかがでしょうか。既存の一般化粧品を医薬部外品にリニューアルすることは、製品やブランドに「本物の効果を追求する」という付加価値をもたらすだけでなく、医薬部外品は効能効果が広告で明示的に示すことができ、商品の市場価値を高めます。

ただし、医薬部外品にリニューアルする際は、申請や使用成分などを考慮し、適切な化粧品OEMメーカーと取り組む必要があります。

東洋新薬は薬事に関する専門スタッフが在籍。実績も豊富な専門スタッフによる、幅広い医薬部外品の提案が可能です。ぜひお気軽にご相談ください。東洋新薬のOEMサービスを利用して、あなたの商品をさらなる高みへと引き上げましょう。

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※1:日本製薬団体連合会ホームページ、医薬品等承認情報に基づき集計。調査期間:2016年1月1日~12月31日(当社調べ)
※2:消費者庁2023年1月20日発表情報より作成【許可取得実績数300件】
※3:消費者庁公開情報の製造受託を主たる業務とする企業の届出情報を基に、届出件数、独自エビデンス数を抽出・集計。(2022年8月31日時点、自社調べ)

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